DJIに関する記事


次世代農業EXPO2018で見た、進化する日本の農業ドローン(上)

次世代農業EXPO2018で見た、進化する日本の農業ドローン(上)

2018年10月10日。幕張メッセで第5回 次世代農業EXPOが開催された。会場には、薬剤や粒剤散布用のドローンが一堂に介して、2019年に向けた最新の技術や取り組みが展示されていた。(田中亘)


DJI 、AGRAS MG-1の次世代モデル「DJI AGRAS MG-1P RTK(MG-1P RTK)」を国内初展示

DJI 、AGRAS MG-1の次世代モデル「DJI AGRAS MG-1P RTK(MG-1P RTK)」を国内初展示

DJI JAPAN 株式会社(東京都港区)は、 農薬散布機「DJI AGRAS(アグラス)」シリーズの次世代モデル「DJI AGRAS MG-1P RTK(MG-1P RTK)」を農業総合展「農業ワールド」(10月10日〜12日、幕張メッセ)において国内で初めて展示する。


DJIが空撮カメラマンの匠(Master)に写真家で映画監督のヤン・アルトゥス・バートランド氏を任命

DJIが空撮カメラマンの匠(Master)に写真家で映画監督のヤン・アルトゥス・バートランド氏を任命

ドローンメーカーのDJI(中国)は、写真家で映画監督のヤン・アルトゥス・バートランド(Yann Arthus-Bertrand)氏をDJI Master(匠)に任命した。世界で最も熟練したイメージング・パイオニアとして、他に2名の匠も任命している。


DJIが米国で政策提言のプロフェッショナルを新たに雇用

DJIが米国で政策提言のプロフェッショナルを新たに雇用

2018年9月18日。DJIの米国法人は、航空政策の専門家David Hansell(デビッド・ハンセル)氏を公共政策管理者に雇用した。米国でのドローン関連の法律や規制への提言を推進する考えだ。


Air Works China 2018に日本から唯一の出展 センシンロボティクス出村太晋社長インタビュー

Air Works China 2018に日本から唯一の出展 センシンロボティクス出村太晋社長インタビュー

 DJIが8月末に、世界の主要プレイヤーが集まるクローズドのカンファレンス、「Air Works China 2018」を開催し、日本からドローンの完全自動運用システム「DRONEBOX」などを手掛けるセンシンロボティクスが唯一出展し、プレゼンテーションをした。帰国した出村太晋社長に、現地の様子と今後の戦略を聞いた。


DJI、ドローン専門トレーニングセンター(UTC)を日本で開校

DJI、ドローン専門トレーニングセンター(UTC)を日本で開校

DJIは、 個人や企業に所属するドローン操縦者がドローンの基本的な飛行訓練や実際の現場における作業手順など専門的なトレーニングプログラムを受講できるトレーニングセンター「UTC」(Unmanned Aerial System Training Center)を9月7日、開校した。


DJIが公式にPhantom 5ではないと否定するレンズ交換式カメラを備えた特注Phantom 4?

DJIが公式にPhantom 5ではないと否定するレンズ交換式カメラを備えた特注Phantom 4?

この数週間に、Twitterなどで流出しているレンズ交換システムを備えたシルバーボディのPhantomのようなドローンについて、DJIは海外のドローン系メディアに対して、公式にPhantom 5ではないと否定した。


Phantom 5の発売に向けた準備か? Phantom 4などの販売が海外で終了

Phantom 5の発売に向けた準備か? Phantom 4などの販売が海外で終了

2018年8月30日、米国。海外のドローン関連のメディアやDJIユーザーのフォーラムなどで、8月30日にDJIのディーラー向けに配布された製品の販売終了に関する発表が、数多くの憶測を生んでいる。その中には、Phantom 5の発売に向けた製品ラインナップの整理ではないか、というものがある。


センシンロボティクス、DJI主催「AirWorks China 2018」へ出展

センシンロボティクス、DJI主催「AirWorks China 2018」へ出展

企業・自治体向け業務用ロボティクスソリューションを提供する株式会社センシンロボティクス(東京都渋谷区)は8月30日(木)・31日(金)に中国 上海で開催される、ドローンユーザーやディベロッパー向けのDJI主催カンファレンス「AirWorks China 2018」に出展する。


DJI Mavic 2 ProとZoomの販売開始

DJI Mavic 2 ProとZoomの販売開始

DJIは新型の小型ドローンMavic 2 ProとZoomを正式に8月23日、ニューヨークで発表した。SEE THE BIGGER PICTUREと銘打たれたイベントでは、新モデルの全貌が明らかになり、オンラインのDJIストアでは販売が開始された。


DJIは8月23日に発表するMAVIC 2の予告動画を公開

DJIは8月23日に発表するMAVIC 2の予告動画を公開

DJI(中国)は、8月23日に発表する新型ドローンMAVIC 2の予告動画をYouTubeに公開した。動画の内容からは、機体がコンパクトに持ち運べるタイプのドローンであると推測できる。海外のサイトでは、MAVIC 2だと指摘する記事も掲載されている


エイチ・アイ・エスとDJI JAPAN、女子旅コミュニティ「タビジョ」次世代型トラベラー育成プログラム始動

エイチ・アイ・エスとDJI JAPAN、女子旅コミュニティ「タビジョ」次世代型トラベラー育成プログラム始動

株式会社エイチ・アイ・エス(H.I.S.)とDJI JAPANは、女子旅コミュニティ「タビジョ」にむけ、ドローンを活用した空撮や、縦型動画に対応可能な次世代型トラベラー育成プログラムを組み、旅の魅力を伝える新たなシェア方法を実現する。


DJI SparkのLINE FRIENDS(BROWN)が海外で販売開始

DJI SparkのLINE FRIENDS(BROWN)が海外で販売開始

2018年8月6日 、中国、深セン。民間用ドローンの世界的リーダーのDJIは、LINE FRIENDSとのブランド提携を発表した。


ドローンで物が簡単に運べる DJI Phantom4 シリーズ用 投下システム販売開始

ドローンで物が簡単に運べる DJI Phantom4 シリーズ用 投下システム販売開始

DJI正規代理店・PGY日本総代理店である株式会社セキドは、ドローンで物が簡単に運べるPGY社製のDJI Phantom4 シリーズ用 投下システム販売開始した。


スマホアプリ「DRONE STAR©プログラミング」がTelloに対応 8⽉6⽇から配信!

スマホアプリ「DRONE STAR©プログラミング」がTelloに対応 8⽉6⽇から配信!

 IT サービス開発とドローン利活⽤を推進する株式会社ORSOは、スマートフォンアプリ「DRONE STAR©プログラミング」に、DJI が技術提供するRyze Tech 社製のTelloも対応機種として追加すると発表した。2018 年8 ⽉6 ⽇から配信する予定。


DJIが米国で商用向けの新たな無償修理サービスの提供を発表

DJIが米国で商用向けの新たな無償修理サービスの提供を発表

2018年7月26日、米国ニューヨーク。米国DJIは、エンタープライズシールドという新しい商用向けのドローン保守サービスの計画を発表した。


DJI JAPANとトプコン、ドローン測量に標定点不要の写真測量専用ドローン「MATRICE 600 PRO for TS」発表

DJI JAPANとトプコン、ドローン測量に標定点不要の写真測量専用ドローン「MATRICE 600 PRO for TS」発表

DJI JAPAN株式会社(東京都港区)と株式会社トプコン(東京都板橋区)は、トータルステーションでドローンを自動追尾することで、 世界で初めて標定点 を不要とし、大幅な省力化を実現する空中写真測量システム「TSトラッキングUAS」に対応した専用ドローン「MATRICE 600 PRO for TS」の提供を開始した。


セキドがドローン導入のための補助金活用セミナー開催 産業用途でのドローン導入の足がかりに。

セキドがドローン導入のための補助金活用セミナー開催 産業用途でのドローン導入の足がかりに。

DJIドローン正規代理店である株式会社セキドは、ドローンの産業活用へ向けた、国の補助金制度に関する情報に特化したセミナーを開催する。


ドローンが1日で4名の人命救助に貢献 DJIが発表

ドローンが1日で4名の人命救助に貢献 DJIが発表

ドローンを活用した救助活動が、5月31日のたった1日で、英国と米国の消防などの公共安全機関よって3件4名の人命救助に役立った。DJIは、これまでに少なくとも133名の人命救助についてドローンが活用されたと発表した。


岩手県ドローン協会が岩手県雫石町とドローンを活用した災害時等業務協力協定を締結 DJI社製新型物資搬送ドローン「QS8」を採用

岩手県ドローン協会が岩手県雫石町とドローンを活用した災害時等業務協力協定を締結 DJI社製新型物資搬送ドローン「QS8」を採用

一般社団法人岩手県ドローン協会(佐藤亮厚代表理事、 会員13社)は岩手県雫石町とドローンを活用した災害時等業務協力協定を、5月23日に締結した。 同協会が県内の市町村と災害協定を結ぶのは今回がはじめて。今後は大雨災害などの大規模災害や山岳遭難事故発生時に、雫石町が同協会に出動の要請を行う。