インテルエネルギーフォーラム2018にFalcon 8+が登場

インテルエネルギーフォーラム2018にFalcon 8+が登場

インテルは都内でエネルギー関係者に向けて今年で三回目となるインテルエネルギーフォーラム2018を開催した。基調講演や展示コーナーに、最新のドローンに対する取り組みと日本で販売を開始するFalcon 8+が展示された。


東京電力のドローンハイウェイ構想が誕生した背景

 インテルエネルギーフォーラム2018の基調講演では、「DISRUPTING OR BE DISRUPTED ~リーダーシップとテクノロジーが牽引するエネルギー業界の未来~」と題するテーマで、インテル コーポレーション グローバル・マーケット & パートナー本部副社長 兼 ジェネラルマネージャー
シャノン・ポーリン氏が登壇した。インテルでは、エネルギー業界でも増大するデータへの適切な対応が、次世代のビジネスを牽引すると捉えている。そこで、エネルギー事業者が所有するデータが多様な価値を見出す取り組みが求められていると指摘し、関西電力で行われた実証実験などを紹介した。
 ポーリン氏に続いて、特別講演として東京電力ホールディングス株式会社の見學 信一郎常務執行役が登壇し、「明治時代の息吹を再び」と題して、東京電力の新たな事業の取り組みについて紹介した。その中で、ゼンリンと共同で推進している「ドローンハイウェイ構想」について触れた。東京電力では、エネルギー産業を取り巻く厳しい環境や、日本が抱える少子高齢化などの社会課題を解決するために、東京電力ベンチャーズ株式会社という新規事業を立ち上げる事業を推進している。その前進となった事業部では、以前からドローンが高圧線の付近を飛行する危険性を危惧していたという。そこで、ゼンリンと協力して送電線の詳細な地図を作成しようと検討したところ、社内の若手社員から「逆転の発想で」送電線の上をドローンが飛行できる専用ルートを提供しよう、という意見が出て「ドローンハイウェイ構想」に至った。そして「近く、物流企業と協業する計画がある」とも見學氏は話した。
 一方、基調講演の前に開催されたランチセッションでは、「九州電力におけるドローン利活用の取組みについて」九州電力株式会社のテクニカルソリューション統括本部 情報通信本部 通信ソリューショングループの執行 英樹 氏が講演した。こちらは、後日詳細をレポートする。

「ドローンハイウェイ構想」について触れた東京電力ホールディングス株式会社の見學 信一郎常務執行役

Falcon 8+の国内販売に本格始動するドローン大学校

展示コーナーでFalcon 8+を紹介していたインテル

 展示コーナーでは、インテルのブースにFalcon 8+が置かれ、ドローン大学校の名倉 真悟代表理事が、日本における展開について来場者に説明していた。ドローン大学校では、Falcon 8+のパイロットを養成するための体制を整えている。先日も、数名のスタッフがインテルのアリゾナにある教育施設に渡米し、Falcon 8+のインストラクターとしてのトレーニングを受けてきたという。今後は、そのスタッフが中心となり、導入を検討している企業に教育を行うと共に、国内での保守や保険などを整備していく。名倉氏によれば「これだけコンパクトな機体で、ソニーのα7を飛ばせるドローンはありません。実際に、2つのプロペラを停止して飛行できるかテストしてみたところ、安定した操作が可能でした」とFalcon 8+を高く評価する。
 さらに、展示コーナーではインテルの事業開発マネージャーの永井寿氏が、最新のミッション・コントロール・ソフトウェアを紹介していた。同ソフトは、対象となる施設を指定するだけで、詳細な自律飛行の計画が作成される。永井氏によれば、ソフトウェアでは撮影する範囲とバッテリーの残量を詳細に計算している。そのため、一回の飛行で撮影しきれない場合には、自動的にホームまでFalcon 8+が帰還する。そして、バッテリーをホットスワップで交換し、ソフトウェアの「再開」ボタンをタップするだけで、継続して撮影を行うという。飛行の安定性と高性能なカメラに、操作性の優れたミッション・コントロール・ソフトウェアの組み合わせにより、エネルギー施設の点検や測量に威力を発揮する。

Falcon 8+の自律飛行と写真撮影を制御する最新のミッション・コントロール・ソフトウェアを紹介

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