セルタワー(携帯中継塔)の検査に特化したアプリをスイスのDRONE HARMONYが開発

セルタワー(携帯中継塔)の検査に特化したアプリをスイスのDRONE HARMONYが開発

スイスに本拠を置き2016年に創業したDRONE HARMONY社は、クアッドコプターを利用して5〜10分でセルタワーを検査するアプリを開発した。


セルタワーの検査コストを最大で半減するTower Scan App

 セルタワーの検査は、その大部分が有人による目視で行われている。そのため、検査は危険でコストがかかっている。人手によるセルタワーの検査は、最も危険な仕事の 1つで、欧州では1万人の労働者あたりの死亡数は、警察の仕事に匹敵している。DRONE HARMONYが開発したTower Scan Appは、クアッドコプターを利用して、自動化されたワークフローにより、死亡者数をゼロに減らし、検査コストを50%も削減する可能性がある。
 今回、新たに開発されたTower Scan Appは、これまでのドローンによるセルタワー検査とは異なる。ドローンそのものは、数年前から活用されてきたが、関連ソフトウェアのエコシステムが欠けていた。ドローンの飛行によるデータの収集からデジタルモデルを作成し、そこからレポートを作成するまでの作業が、これまでは遅くて煩雑なものになっていた。さらに、大規模な通信設備を保有する大手キャリアなどのサイト所有者は、全国規模のサービスプロバイダーが不足していた。加えて、自社のオンサイト活動に統合できるようなエンドツーエンドのソリューションを簡単に導入できない事情もあり、規模の大きなドローンの導入には至っていない。こうした課題をDRONE HARMONYは解決すると提言している。

Drone Harmony Tower Scanアプリのタワーモデル作成ウィザード

セルタワー検査に合わせた自動キャプチャアプリケーションを提供

ヘリックスと軌道を組み合わせたカスタムタワー用ミッションの3D視覚化

 DRONE HARMONYのTower Scan Appは、Android用のアプリとPC用が提供される。Tower Scan Appは、シーン中心のワークフロー、3D計画環境、障害回避などを備えたDrone Harmonyミッション・プランニング・フレームワークに基づいて開発されている。定義されたタワーのために、多数のキャプチャ方法論を使用してタワーを飛行させる任務を自動的に生成する。簡単な位置決めキャリブレーションツールを使用すると、正確な精度で動画を撮影できる。また、シンプルなインターフェースに配慮し、ボタンをクリックするだけで複雑なタワースキャンを実行できる。DRONE HARMONYのよれば、30分のトレーニングで最小限の検査飛行が可能になるという。
 今後、セルタワーの密度を飛躍的に向上させる必要がある5G技術への移行においても、低コストで安全な検査のニーズは高まっていく。

http://droneharmony.com/industrial/celltower.html

この記事のライター

最新の投稿


千葉・館山で開催された水泳競技「OWS2018」を撮影 慶大コンソ南副代表ら

千葉・館山で開催された水泳競技「OWS2018」を撮影 慶大コンソ南副代表ら

 海などで自然の中の長距離水泳競技「第94回日本選手権水泳競技大会OWS競技」(ジャパンスイム オープンウォータースイミング2018)が9月23日、千葉県館山市の北条海岸で開催され、慶大SFC研究所ドローン社会共創コンソーシアムの南政樹副代表らが、依頼を受けてドローンでの空撮を実施した。


エプソン、両眼シースルーのスマートグラス モニターモデルで業務効率化!MOVERIO『BT-35E』『BT-30E』新発売

エプソン、両眼シースルーのスマートグラス モニターモデルで業務効率化!MOVERIO『BT-35E』『BT-30E』新発売

エプソンは、検査・測定機器やドローン操作等のモニター利用に適した両眼シースルーのスマートグラス MOVERIO『BT-35E』『BT-30E』を10月17日より順次発売する。


ORSO、オーイーシーと共同開発中の自治体向けドローン飛行場所管理ツール「DUCT」を正式発表

ORSO、オーイーシーと共同開発中の自治体向けドローン飛行場所管理ツール「DUCT」を正式発表

株式会社ORSO(東京都千代田区)は、今年2月に業務提携した株式会社オーイーシー(大分県大分市)と共同開発を進める、自治体向けドローン飛行場所管理ツール「DUCT」を正式発表し、9月23日〜24日に開催される「OITAドローンフェスタ2018」で先行公開する。


DJIが米国で政策提言のプロフェッショナルを新たに雇用

DJIが米国で政策提言のプロフェッショナルを新たに雇用

2018年9月18日。DJIの米国法人は、航空政策の専門家David Hansell(デビッド・ハンセル)氏を公共政策管理者に雇用した。米国でのドローン関連の法律や規制への提言を推進する考えだ。


DJI Matrice 200用ナイトビジョンズームカメラSky Eye-10NLT

DJI Matrice 200用ナイトビジョンズームカメラSky Eye-10NLT

Shenzhen Yangda Security Co.、Ltd(中国)が運営するYangdaonline.comで、DJI Matrice 200用に設計されたナイトビジョンズームカメラSky Eye-10NLTが販売されている。