ドローン米プロジェクト「リモートセンシング勉強会」技術×農業の今を知る

ドローン米プロジェクト「リモートセンシング勉強会」技術×農業の今を知る

ドローン米の初回購入の特典として、「農業リモートセンシング勉強会」が9月26日、大手町の産経新聞社で開催された。最先端で技術と農家をつなげているドローンジャパン社代表取締役会長の春原久徳氏が、農業リモートセンシングの最新情報や成果などを紹介した。


当サイトで販売しているドローン米の購入者を対象に開かれた「リモートセンシング勉強会」では、リモートセンシングの第一人者であるドローンジャパン社代表取締役会長の春原久徳氏が日本の農業を熱く語った=9月26日、東京・大手町の産経新聞社

ドローンによる農業リモートセンシングの実践

 春原久徳氏が代表取締役会長を務めるドローンジャパン社は、ドローン関連のコンサルティングやドローンエンジニアの養成塾、そして【ドローン米】のための農業リモートセンシングを事業として推進している。今年の4月から9月にかけては、マルチコプター型ドローンと固定翼ドローンを使い、北海道や千葉に岡山など全国各地の圃場や畑のリモートセンシングを実践してきた。その取り組みは、2016年から続いているもので、昨年の400ヘクタールに対して、今年は4000ヘクタールの延べ面積にある田畑をセンシングしてきたという。国内では、圧倒的な数の農業リモートセンシングを実践してきた春原氏は「ドローンを使ったリモートセンシングは、ノウハウの塊です。利用するドローンの飛行性能と搭載するカメラの精度に合わせて、どの高度で飛ばすのがベストか、センシングしたデータをどのように活用するのか、そうした運用を確立していくためには、どれだけ多くの飛行を実践したかが重要です。農業リモートセンシングは、実践した者でなければ分からない知見やデータが膨大に蓄積されていきます」と取り組みの成果を語る。
 一方で課題もある。それは「利用するドローンによっては、機体制御用のプロポに自動飛行のためのタブレット、そして収集してデータを利用するためのPCなど、多くのデバイスを持ち歩かなければなりません。こうした煩雑なデバイスの取り扱いを簡素化し、誰でも簡単に農業リモートセンシングができるようなソリューションを提供することも、ドローンジャパンとして取り組むべき課題だと捉えています」と話す。

来年は40000ヘクタールの農業リモートセンシングに挑む

 勉強会には、岡山で棚田を育てている参加者も駆けつけ、熱心に春原氏の講演を聞いていた。講演後の質疑応答では、Phantom 4などの簡易な空撮ドローンでも、農業リモートセンシングは可能か、といった質問が寄せられた。それに対して春原氏は「マルチスペクトルカメラやサーマルカメラのような高性能なセンサーデバイスと比較すると、空撮用の簡易なカメラでは正確な圃場のセンシングは無理です。しかし、稲の生育状況の確認や水の流れなどを確認するだけであれば、Phantom 4でも役に立つと思います」と答えていた。さらに「来年は今年の10倍にあたる40000ヘクタールの述べ面積の農業リモートセンシングを実現する計画です。これだけのデータを収集していくことで、さらに解析の精度を上げていけます。将来的には、40万ヘクタールも目指します」と春原氏は展望を語った。

今年、北海道旭川市の市川農場で行ったリモートセンシングの画像を使って解説する春原氏

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