高層ビル街の防災にもドローン 工学院大など「チーム・新宿」が推進

高層ビル街の防災にもドローン 工学院大など「チーム・新宿」が推進

 人口密集地や高層ビル街は、想定されるドローンの活用エリアとして少数派だ。その中にあって工学院大学などの取り組みは目立つ。同大学がキャンパスを構える東京・新宿駅周辺エリアの防災活動支援技術を開発する一環として、ドローンを取り入れる実験を展開しているのだ。2月には飛行実験を新宿の公園で実施。今後も実験と検証を重ねる。


飛行安定性、撮影条件など確認 「今後もリアルタイム被害把握を模索」

 工学院大学は今年2月に、キャンパスに近い新宿中央公園でドローンを飛行させて、撮影、動画像の送受信などを実施した。国内最大の高層ビル街であり人口密集地でもある新宿駅周辺エリアでのドローンの実験飛行はこれが初めてで、今後は、情報収集、滞留者誘導へのドローン活用についてさらに検証を深め、技術開発に役立てる。
 実験は、工学院大学をはじめ、損害保険ジャパン日本興亜株式会社、SOMPOリスケアマネジメント株式会社、株式会社理経、新宿区危機管理担当部で構成する「チーム・新宿」が主体となり、新宿駅周辺防災対策協議会、株式会社NSi 真岡、アイベックステクノロジー株式会社、日東通信株式会社の協力を得て実施した。主に高層ビル街での飛行の安全性、情報収集のための撮影条件、撮影した動画像の送受信、上空からの音声での情報伝達能力などを確認した。
 実験当日は晴天で、プログラムによる自動飛行も含め安定し、高層ビルの影響を感じることはなかった。撮影ではさまざまに条件を変更しながら実施し、俯瞰的な当エリアの状況把握に十分活用できることが確認できたなど、成果をあげた。一方、より厳しい条件下での飛行の検証が必要との指摘もされた。
 工学院大学の村上正浩教授は「今後は現地本部や災害対策本部での的確な意思決定を支援するため、AI技術などで定量的なリアルタイム被害把握の可能性も模索したい」と話している。

今年2月の実験の様子(工学院大学提供)

2月の実験では動画像の送受信の実験も実施した(工学院大学提供)

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