〝ガテン系〟職人がドローン技能で災害対策! JAPAN47が建設事業者向け体験説明会

〝ガテン系〟職人がドローン技能で災害対策! JAPAN47が建設事業者向け体験説明会

 ドローンによる家屋調査や災害対策を展開する建設事業者の団体、ジャパンフォーセブン(JAPAN47、6月から「一般社団法人災害対策建設協会JAPAN47」)は5月25日、建設事業者向けにドローン活用の可能性を探る説明会、体験会を25日、埼玉県毛呂山町の「ロボット実証フィールド」(旧埼玉県立毛呂山高校)で開催した。


「壁面のひび、思っていたよりはっきり」 参加者が実用性実感!

建設事業に従事する職人がドローンを活用することの有効性を力説する杉本代表の話に参加者は耳を傾けた

 参加したのは埼玉県、神奈川県などで外壁塗装、リフォームなどの建設事業を手掛ける者約30人。ドローンの未経験者向けにインストラクターが操作方法の基礎を説明したあと、練習機やDJIのPhantom4Proプラス、Mavicなどを使って操縦に慣れるところからプログラムがスタートした。
操縦に慣れるた後、ドローンに搭載したカメラの映像を大型ディスプレーに表示させ、ディスプレーを見ながらの操縦に挑戦。参加者はドローンの機体を目視せず、画面を見ながら操縦する体験をしながら、画面に映る建物の外壁やひび割れの見え方などを確認した。その後、赤外線カメラを搭載したドローンでもフライトと画面確認を実施し、事業への応用などの可能性を検証した。
 この日参加した外壁塗装などの株式会社ライフ・ネクスト・サービス(埼玉県川越市)の松本康次代表は、「思っていたよりもはっきりと壁面のひびわれが確認できた。屋根や壁面の雨漏り確認などに有効」と手応えを感じていた。
 主催したジャパンフォーセブンは、ドローンを扱える建設事業者で構成された災害対策チームで、総合建設業シィーエス株式会社(東京)の杉本裕典氏が代表理事を務める。杉本氏はドローンスクールを運営する操縦士でもあり、家屋調査にドローンを活用して実績をあげている。建物に詳しい建設事業者や職人が、ドローンも使えれば、災害発生時の家屋調査、建物調査依頼があったさいに、ドローンの事業者に依頼することなく自分たちで迅速に対応でき、地域に貢献できると判断。建設事業者による災害対策チームを組織化する取り組みを進めている。
 6月には現在の活動を一般社団法人に切り替え、活動を加速化。建設事業者へのドローンの普及促進と、災害対策利用の拡大を目指す。当面は、国内のすべての都道府県に支部を設置し、全国での災害対策要請に応じることができる体制を整備する計画だ。
 JAPAN47は顧問に、一般社団法人ドローン操縦士協会(DPA)の小林一郎理事長らが名を連ねている。杉本代表は「ドローンの講習に出かけると、まだ多くの方がドローンについて知らない。職人がドローンの技術と知識、火災保険の知識、災害対策の知識を持つことで、従来の下請け施工を超えた力を持ち発揮できる。それを災害対策に使えば地域の安全確保に貢献できるし、その取り組みを全国に広げたい」と話している。

参加した未経験者はまず操縦になれることからスタートした

操作方法がある程度分かったところで思い思いに会場内をフライト

会場上空には複数のドローンがフライト

ディスプレーの映像を見ながらの操縦にも挑戦した

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