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提携と買収でドローンのデータ解析力を強化する米国PrecisionHawk社

提携と買収でドローンのデータ解析力を強化する米国PrecisionHawk社

2018年9月5日。米国のドローン大手プロバイダーのPrecisionHawkは、エネルギー分野の検査サービスに長けたHAZONとInspecToolsを買収し、屋根や不動産データ分析を得意とするEagleViewと提携し、ドローンのデータ解析に関連するビジネスを強化した。


岡山理科大学と電源開発、ドローンによる「電力設備自動撮影技術」を特許出願 ――山間部での鉄塔・電線の保守点検の負担を飛躍的に軽減

岡山理科大学と電源開発、ドローンによる「電力設備自動撮影技術」を特許出願 ――山間部での鉄塔・電線の保守点検の負担を飛躍的に軽減

岡山理科大学と電源開発株式会社は共同で、電力設備を自動的に撮影できるドローンを用いた「電力設備自動撮影技術」の特許を出願。


北海道胆振東部地震で陸自がドローン初投入 土砂崩れ現場を上空から確認

北海道胆振東部地震で陸自がドローン初投入 土砂崩れ現場を上空から確認

北海道胆振東部地震で陸上自衛隊は、大規模な土砂崩れが起きた厚真町に小型無人機ドローンを投入、上空から現場の状況を撮影した。自衛隊が災害派遣でドローンを使うのは初めて。


ヤマハ発動機がドローンも含めた陸・海・空の自律動作マシンに Jetson AGX Xavier を採用

ヤマハ発動機がドローンも含めた陸・海・空の自律動作マシンに Jetson AGX Xavier を採用

2018 年 9 月 13 日 - NVIDIA (NASDAQ: NVDA) は、ヤマハ発動機株式会社 (以下、「ヤマハ発動機」) が、同社のドローンや無人農業用車両などの次世代製品群の共通開発プラットフォームとしてNVIDIA Jetson AGX Xavier を採用したと発表した。


ドローンで空撮した4K動画の編集も快適な15.6型プレミアムモバイルノート

ドローンで空撮した4K動画の編集も快適な15.6型プレミアムモバイルノート

2018年9月11日。レノボ・ジャパン株式会社(本社東京都千代田区、代表取締役社長デビット・ベネット)は、大画面プレミアムモバイルノートブック「ThinkPad X1 Extreme」を発表した。ハイエンドなプロセッサとグラフィック性能を備え、4Kディスプレイを搭載し、4K動画編集にも適したモバイルPC。


長崎県五島市が、ドローン活用による新産業創出・雇用創出の取組みを本格化

長崎県五島市が、ドローン活用による新産業創出・雇用創出の取組みを本格化

長崎県五島市が、一般社団法人日本ドローンコンソーシアム(JDC)に加盟。同団体への自治体としての加盟は九州初。


ORSO、「ドローン学びの教材シリーズ」を発表  Tello 専用無料コンテンツ「ボールでそうさしよう」の配信開始

ORSO、「ドローン学びの教材シリーズ」を発表  Tello 専用無料コンテンツ「ボールでそうさしよう」の配信開始

ORSOは「ドローン学びの教材シリーズ」を発表し、Tello専用無料コンテンツ「ボールでそうさしよう」をDRONE STARプログラミングアプリ内で配信開始する。


MAVIC 2 ProとZoomのカメラは交換しても機能することが判明 でもね…

MAVIC 2 ProとZoomのカメラは交換しても機能することが判明 でもね…

YouTubeのContinueCrushingTechチャンネルに公開された動画によれば、DJIのMAVIC 2 ProとZoomのカメラは、相互に交換が可能で、取り替えてもアプリで正常に認識されることが判明した。


Air Works China 2018に日本から唯一の出展 センシンロボティクス出村太晋社長インタビュー

Air Works China 2018に日本から唯一の出展 センシンロボティクス出村太晋社長インタビュー

 DJIが8月末に、世界の主要プレイヤーが集まるクローズドのカンファレンス、「Air Works China 2018」を開催し、日本からドローンの完全自動運用システム「DRONEBOX」などを手掛けるセンシンロボティクスが唯一出展し、プレゼンテーションをした。帰国した出村太晋社長に、現地の様子と今後の戦略を聞いた。


韓国や中国の文化遺産を記録するインテルのFalcon 8+

韓国や中国の文化遺産を記録するインテルのFalcon 8+

米国の半導体大手メーカーのインテルは、韓国や中国の文化遺産を守るために、Intel Falcon 8+ドローンを使い、3Dモデルの作成に取り組んでいる。


エアロセンス、産業用ドローン AEROBO 購入者に賠償責任保険 の提供を開始

エアロセンス、産業用ドローン AEROBO 購入者に賠償責任保険 の提供を開始

エアロセンス株式会社(東京都文京区)は、弊社が開発・製造・販売している産業用ドローンAEROBO(AS-MC03)の購入者を対象に、第三者への法律上の賠償責任保険(引受保険会社:東京海上日動火災保険株式会社)を自動付帯での提供を開始した。


【慶大×田村市】「ドロコンたむら」第2回定例会 DRONERBIRD隊長の古橋氏が講演 「発災後の地図を迅速に」

【慶大×田村市】「ドロコンたむら」第2回定例会 DRONERBIRD隊長の古橋氏が講演 「発災後の地図を迅速に」

 ドローンによる地域活性化に取り組む福島県田村市で9月10日、業種横断的な有志のドローン活動体、「ドローンコンソーシアムたむら」の第2回定例会が開かれた。「ドローン×防災」をテーマに、「災害ドローン救援隊DRONBIRD」を率いる青山学院大学の古橋大地教授が講演し、約30人がドローンで作るマップの可能性に理解を深た。


5スラスタで深度も角度もロックできる高性能な水中ドローンのGLADIUS mini

5スラスタで深度も角度もロックできる高性能な水中ドローンのGLADIUS mini

CFD販売の開催した水中ドローンのお披露目会で、最大の目玉となった機種が、GLADIUS mini。4K Ultra HDカメラを採用し、±45°のチルトロックや水圧センサーによる水深ロックモードなど、水中の点検や探索に効果的なインテリジェント機能を備える。


飛行性能を進化させ自律飛行ドローンのアプリ開発を容易にするSkydio R1

飛行性能を進化させ自律飛行ドローンのアプリ開発を容易にするSkydio R1

レッドウッドシティー、カリフォルニア州- 2018年9月6日- Skydio(米国)は、AIで自律飛行するドローンSkydio R1のソフトウェアをアップデートし、各種の撮影モードを追加した。また、開発者向けにスキル開発のベータ版を公開した。


DJI、ドローン専門トレーニングセンター(UTC)を日本で開校

DJI、ドローン専門トレーニングセンター(UTC)を日本で開校

DJIは、 個人や企業に所属するドローン操縦者がドローンの基本的な飛行訓練や実際の現場における作業手順など専門的なトレーニングプログラムを受講できるトレーニングセンター「UTC」(Unmanned Aerial System Training Center)を9月7日、開校した。


キヤノンオンラインショップでアマナドローンスクールが展開するJUIDA認定ライセンス取得パックの販売開始

キヤノンオンラインショップでアマナドローンスクールが展開するJUIDA認定ライセンス取得パックの販売開始

キヤノンマーケティングジャパン株式会社が運営するドローンスクール「アマナドローンスクール」のJUIDA※認定ライセンス取得パック2商品を、キヤノンオンラインショップで9月10日から販売開始した。


DJIが公式にPhantom 5ではないと否定するレンズ交換式カメラを備えた特注Phantom 4?

DJIが公式にPhantom 5ではないと否定するレンズ交換式カメラを備えた特注Phantom 4?

この数週間に、Twitterなどで流出しているレンズ交換システムを備えたシルバーボディのPhantomのようなドローンについて、DJIは海外のドローン系メディアに対して、公式にPhantom 5ではないと否定した。


MAVIC 2体験会で新型ドローンの「買い」度を確かめる(3/3)

MAVIC 2体験会で新型ドローンの「買い」度を確かめる(3/3)

DJI JAPAN株式会社(東京都)の開催した新型ドローンMAVIC 2の体験会では、参加者に15分間だけ実機を飛ばせる時間が与えられた。限られた時間の中で、カメラの性能に焦点を当てて、その「買い」度を確かめてきた。(田中亘)


銚子マリン・レスキュー・チャレンジ2018 コンテストで海難救助の腕競う

銚子マリン・レスキュー・チャレンジ2018 コンテストで海難救助の腕競う

 ドローンの防災、減災活用への促進を図るため「銚子マリン・レスキュー・チャレンジ2018」が千葉・銚子で開催された。8月11日には、銚子マリーナ沖合で救難者に見立てたマネキンをドローンで発見できるかどうか、救命器具を適切に投下できるかどうかを競うコンテストが開催され、全国からの参加チームが正確性や時間を競った。


損保ジャパン日本興亜、北海道地震の損害調査にドローン投入 保険金の早期支払いへ

損保ジャパン日本興亜、北海道地震の損害調査にドローン投入 保険金の早期支払いへ

 損害保険ジャパン日本興亜株式会社(東京)は9月8日、最大震度7を観測した北海道胆振(いぶり)東部地震の損害調査でドローンを活用する方針を決めた。ドローンで全損物件を特定し、早期の保険金支払いにつなげる。投入するドローンは4機を予定。撮影映像をリアルタイム配信する機材を専用車両で現地に持ち込む計画だ。