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SLUSH TOKYO2019のピッチにエアロネクスト選抜! 初開催の“SHOW TECH TIME”にも

SLUSH TOKYO2019のピッチにエアロネクスト選抜! 初開催の“SHOW TECH TIME”にも

 スタートアップの祭典SLUSH TOKYOは、2月22、23日に都内で開催するSLUSH TOKYO2019のピッチ登壇企業リストを公表し、運営機体の重心制御技術4D Gravityを開発した次世代ドローンの株式会社エアロネクスト(東京)が出場の1社に選ばれた。3分間のピッチ、2分間の質疑応答で最高賞を競う。


大分県がドローンを使った目視外自動飛行による宅配継続実験開始

大分県がドローンを使った目視外自動飛行による宅配継続実験開始

少子高齢化と運送業者の人手不足などから過疎地に居住する買い物弱者への支援策の一つとして、大分県はドローンを使った宅配サービスに着目、2月7日、佐伯市宇目地区の山間部で実施され、目的地に重さ3キロの荷物を自動飛行で配送する、1ヶ月にわたる実験を開始した。


ドローン秘蔵映像や世界遺産3Dスキャン映像が見放題!無料アプリ「DRONE THEATER<ドローンシアター>」リリース

ドローン秘蔵映像や世界遺産3Dスキャン映像が見放題!無料アプリ「DRONE THEATER<ドローンシアター>」リリース

ドローン関連コンテンツの企画、 開発、 運営を行う株式会社ドローンネット(東京都千代田区)は、 ドローン総合エンターテインメントアプリ「 DRONE THEATER<ドローンシアター> 」をリリース。


あの深圳通、川ノ上和文さんがアテンド! DRONE MEDIAが3月21~24日に深圳ツアー開催

あの深圳通、川ノ上和文さんがアテンド! DRONE MEDIAが3月21~24日に深圳ツアー開催

 ドローンの聖地、中国・深圳はドローンだけの聖地ではない。その様子を現地で実感する「深圳視察ツアー」を、DRONE MEDIAが3月21(木)~24日(金)に開催する。アテンド役は深圳で起業し、ドローン関連事業を手掛ける鬼才、川ノ上和文氏。ツアー中は現地企業訪問、セミナー、パーティーなどの企画が盛りだくさんだ。


目視外飛行に向け福島RTFを使った実証実験実施 JUIDA、JUTM、JUAV3団体連携

目視外飛行に向け福島RTFを使った実証実験実施 JUIDA、JUTM、JUAV3団体連携

JUIDA、JUTMおよびJUAVの3団体は、昨年開所した福島 RTF の通信塔の機能を用いて、将来的な無人航空機の発展のために、福島 RTF において目視外飛行に向けた実証実験を1月23日開催し、今回その内容を公表した。


ウガンダで地すべりと洪水の対策に取り組む3DroneMapping

ウガンダで地すべりと洪水の対策に取り組む3DroneMapping

2019年2月6日 – ウガンダ。南アフリカのKwazulu-Natal(クワズルナタル)を拠点とする3DroneMapping社は、アフリカ全域でプロの航空ベースの調査を提供し、ドローンのデータを用いて地すべりと洪水のメカニズムの解析に取り組んでいる。


パーソルプロセス&テクノロジー、ドローン大学校と業務提携 企業のドローン実用化を後押し

パーソルプロセス&テクノロジー、ドローン大学校と業務提携 企業のドローン実用化を後押し

総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス&テクノロジー株式会社(東京都江東区/ パーソルP&T)は、 ドローンスクールを運営する一般社団法人ドローン大学校と業務提携し、 企業のドローン実用化の促進および豊富な知識と高い操作技術を有するドローン業務活用者を育成し、 ドローン人材の雇用促進モデル開発を進める。


テラドローン、インドネシアのUAVサービス企業AeroGeoSurveyに出資  テラドローン・インドネシア設立

テラドローン、インドネシアのUAVサービス企業AeroGeoSurveyに出資  テラドローン・インドネシア設立

テラドローン株式会社(東京都渋谷区)は、インドネシアのUAVサービス企業であるAeroGeoSurvey (インドネシア)と出資契約を締結し、 Terra Drone Indonesiaを設立すると発表した。


ドローン開発エンジニアへの第一歩 ArduPilotによる「無人機開発エンジニア育成講座 基礎編」開催 3月1日

ドローン開発エンジニアへの第一歩 ArduPilotによる「無人機開発エンジニア育成講座 基礎編」開催 3月1日

株式会社クリーク・アンド・リバー社は、 水・陸・空のドローン自動制御プログラムArduPilotを用いた「無人機開発エンジニア育成講座 基礎編」を、 3月1日に開催する。


世界経済フォーラムがドローン革命を加速するツールキットを公開

世界経済フォーラムがドローン革命を加速するツールキットを公開

ダボス会議で有名な世界経済フォーラムは、ドローン革命を加速する目的で、Advanced Drone Operations Toolkitというレポートを公開した。同レポートでは、政府にモジュール式のアプローチを提案している。


ドローンジョプラスのファンミーティング開催、株式会社AIRが都内で

ドローンジョプラスのファンミーティング開催、株式会社AIRが都内で

 株式会社AIR(東京)は2月6日、ドローン事業の女性グループ「ドローンジョプラス」のファンミーティングを都内で開催し、集まった約30人と交流を深めた。「株式会社AIRのドローン事業」の色彩を明確化し、今後、ドローンの魅力を伝える活動を活発化させる。


五島列島・五島市、「ドローンi-Landプロジェクト」で離島間無人物流事業と海洋ゴミ調査事業を始動

五島列島・五島市、「ドローンi-Landプロジェクト」で離島間無人物流事業と海洋ゴミ調査事業を始動

長崎県五島市で、 ドローンを活用した新たな産業と雇用創出を目指した「ドローンi-Landプロジェクト」の一環として、 2つの事業を開始した。


テラドローン、UAVレーザ「Terra Lidar」のレンタルサービスを開始

テラドローン、UAVレーザ「Terra Lidar」のレンタルサービスを開始

テラドローンは、従来製品の約1/3価格を達成したUAVレーザ「Terra Lidar(テラライダー)」のレンタルサービスが開始された。2月末日まで各都道府県先着2社限定で計測キャンペーンを実施。


DJIが従業員の詐欺捜査に関する新しい声明を発表

DJIが従業員の詐欺捜査に関する新しい声明を発表

2019年1月30日。DJI(中国)は、自社のサイトで従業員の詐欺捜査に関する新しい声明を公開した。


Intelがスーパーボウルのハーフタイムショーで150台のShooting Starをライブフライト

Intelがスーパーボウルのハーフタイムショーで150台のShooting Starをライブフライト

2019年2月3日- 米国アトランタ。Intel(米国)は、スーパーボウルのハーフタイムショーでMaroon 5のパフォーマンスを向上させるために、強化されたインテルShooting Starドローン150台をライブで飛行させた。


デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー、ドローン最新活用を学ぶ「ドローントーク」開催 先端3社の担当者登壇

デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー、ドローン最新活用を学ぶ「ドローントーク」開催 先端3社の担当者登壇

IT関連及びデジタルコンテンツの人材養成スクール・大学・大学院を運営するデジタルハリウッド株式会社のデジタルハリウッド ロボティクスアカデミーで、ドローンの活用を積極的に推進する企業3社のドローン担当者を招き、 ドローンの最新活用事例を学ぶイベント「DroneTalk(ドローントーク)」が1月31日、開催された。


BVLOS(目視外飛行)の経済効果をSkylogic Researchがレポート

BVLOS(目視外飛行)の経済効果をSkylogic Researchがレポート

ドローン業界の大手調査会社のSkylogic Researchは、商用ドローンのBVLOS(目視外飛行)における経済効果を発表した。公開されたホワイトペーパーは、PrecisionHawkがスポンサーとなり同社のサイトから無料でダウンロードできる。


米国IntelがドイツのAscending Technologiesで50人以上を解雇か!?

米国IntelがドイツのAscending Technologiesで50人以上を解雇か!?

2019年2月1日。海外のドローンメディアのsUAS Newsは、米国IntelがドイツのAscending Technologiesのスタッフ50名以上を解雇したと報じた。


オンライン対戦型ドローンレース場「スカイファイト」全国10箇所オープン!

オンライン対戦型ドローンレース場「スカイファイト」全国10箇所オープン!

ドローン関連コンテンツの企画、 開発、 運営を行う株式会社ドローンネット(東京都千代田区)は、 オンライン対戦型ドローンレース場「スカイファイト」を2月から3月にかけて、全国10カ所にオープン。


ACSL株、一時、1株4000円台を突破 週末2月1日のマザーズ市場で

ACSL株、一時、1株4000円台を突破 週末2月1日のマザーズ市場で

 東京証券取引所マザーズ市場では前週末の1日、ドローン技術の株式会社自律制御システム研究所(千葉市、ACSL)が1株あたり一時、4180円と上場来高値を更新した。ドローン事業者や利活用する関係者の期待が高まっている。